カスタム検索
住宅ローンリアル体験レポート2016

経済動向カテゴリの記事一覧

2009年住宅ローンと経済動向予測

 住宅ローンマスターです。

 2008年12月15日の月曜日。

 アメリカでは15日から16日まで米連邦公開市場委員会(FOMC)。

 景気の悪化で追加利下げなど一段の金融緩和へ踏切る公算が大。

 問題は政策金利の利下げ幅。
 0.5%か。
 0.75%か。

 現在、1.0%ですが。

 そして18日から19日。
 日銀・金融政策決定会合。

 アメリカが「追加利下げ」を敢行すれば日米の金利差、さらに縮小。

 円高傾向是正のためにも、日銀「追従」利下げが取り沙汰される。
 そして、「利下げ」があるなら「利下げ幅」や如何。

 日本経済新聞社がエコノミスト約600人に訊いた来年の景気動向。
 日本経済新聞14日(日曜日)朝刊の記事です。

 世界景気が底を打つのは? の問に対して。
 2009年前半:3.6%。
 2009年後半:31.1%。
 2010年前半:34.1%。
 2010年後半:16.8%。
 2011年以降:14.4%。
  (有効回答168人)

 2009年後半から2010年前半との「声」が多かったということです。

 世界景気が底打ちして実需に反映されてから日本の実体経済も回復する。

 そのタイムラグを考えれば、我が国の景気動向。
 2010年後半からの復調ということか。

 しかし、今次の「サブプライムローン禍」。
 これ程までの甚大な「影響」を誰も予想出来なかったわけですから。

 何とも言えませんが。


 アメリカの「住宅事情」の変化。
 つまり「住宅価格下落」が止まり販売戸数が反転した時が「底打ち」の合図。

 金融状況が充分「緩和的(低政策金利)」な訳だから、反転後の回復が早い。

 私は、そう見ています。
 コツン、と音が聞こえてからが早い。

 ちょうど、2008年9月。
 リーマン・ブラザーズ破綻後の急激な金融状況悪化そして実体経済への波及。
 それを「裏返し」にしたような、急速な回復スピード。
 マネーの逆流(巻返し)。

 1985年プラザ合意後の円高不況。
 数年と待たぬうちの日本バブル経済の発生。

 そしてアメリカ2000年から2001年(9・11テロ)不況。
 雇用が伸びない中で、消費を上向かせたマジック。
 それが「住宅価格の上昇」そしてその「住宅を担保」にしたローンによる消費。

 当時のグリーンスパンFRB議長主導の「超低金利」政策が生んだ鬼子でした。

 住宅ローンの明日はどっちだ。

 2009年。
 前半期までの日銀「追加利下げ」実施の確率はかなり高いと見ます。

 変動金利の店頭金利が下がる。

 住宅ローン固定金利も一段下げる。 
 それまでに、国債(新発十年物)利回りも下げているでしょうから。

 住宅ローン。
 「株価」同様、絶好(そして最後の)「買い場」なのかもしれない2009年。

 住宅ローンだから「借り場」ですけれどね。

 何とも読めません。
 読める訳がない。

 住宅ローン金利の「底」で「借りる」ことは出来なくとも。
 「底」付近で決めたいものです。


  《 本日のポイント 》

 ☆ 世界経済の回復、エコノミスト予想は09年後半から2010年前半。

 ☆ 日本バブルそして米住宅バブルが不況時「金融緩和(利下げ政策」で発生。

 ☆ 今次の世界同時不況も、各国競うように大幅な「金融緩和」を実施中。

 ☆ 2009年の住宅ローン金利、「底打ち」後の上昇が早いかもしれない。


 住宅ローン金利。

 諸条件が付くにせよ。
 当初10年固定金利が1.8%の時代です(みずほ銀行「借換え」金利)。

 麻生首相の「大型住宅ローン減税」について。
 テレビ東京WBS(ワールドビジネスサテライト)でのアンケート。

 60%以上が「住宅ローン減税」が「住宅購入意欲を刺激」と回答したが。

 70%以上が「実際には住宅を購入しない」と回答。

 理由のトップが「住宅ローンを組む気にならない」。
 次が「住宅がさらに値下がりすると思う」。

 住宅(不動産)不況。
 今後2〜3年続くとの見方もあるそうです。

 どうなることやら。

 でもそのヒントは、2009年初頭にかけて見出されると考えるのですが。

 それではまた、お会いしましょう。
 
 



 住宅ローンリアル体験レポート2016
カスタム検索
×

この広告は180日以上新しい記事の投稿がないブログに表示されております。