2009年。
明けましておめでとうございます。
年末から年始にかけて、横浜の空は澄み渡っております。
思えば、昨年2008年。
東京株式市場。
前年大納会で下げていた日経平均株価が大発会でさらに下落。
その後も500円を超える下落幅で下降を続けた。
1月後半から2月にかけての13000円をめぐる攻防。
前年2007年夏。
サブプライムローン問題が顕在化して一時的に下げても15000円台中盤。
その後17000円以上まで回復して反転。
11月再び15000円割るも再度上昇、12月初頭16000円に手が届く。
そこから再度、下落が基調となるも12月27日やや戻して15000円。
つまり15000円から13000円まで2000円もの下落だから事件です。
反動で、2月末。
14000円台を回復。
しかし、そこから下落して今度は3月12000円を割る事態へ。
これ「大事件」です。
ですから、大反発。
5〜6月は14000円台。
7〜8月でも13000円台の攻防。
9月。
リーマン・ブラザーズ証券破綻直後の9月16日。
600円下げた終値でも11609円。
24日には、12115円まで戻します。
そしてその後、二度とその値に届くことはなかった。
10月8日、952円もの急落。
まさかの終値10000円割れの9203円。
10月28日一時6994円をつけてから急反転、終値で7621円。
11月5日の9521円まで値を戻して、その後下落。
7000円台までの乱高下を繰返しながら年末相場へ突入。
12月24日クリスマス・イヴ200円下げての終値8500円台。
そこから25日以降、大納会まで上昇持続。
12月30日の終値8859円でした。
昨年2008年。
日経平均株価の下落率かくして42.1%。
世界の株価下落を見ればどうなるか。
ロシア71.9%。
中国・上海65.2%。
インド・ムンバイ52.1%。
アメリカ・NYダウ33.8%。
英国・ロンドン33.1%。
日経平均やロンドンは史上最大の下げ率。
NYダウは史上3番目だとか。
日本経済新聞2009年1月3日朝刊。
経営者・有識者の「(日経平均)株価」予想。
多くの方が2〜3月の(底値)7000円台と年末高値12000円台を予想。
2009年後半の株式反転上昇シナリオです。
実質成長率では、マイナス1.0%を中心にした予測が大半だ。
そして2010年のプラス転換。
確かに、日本企業の経常収支は株価ほど悪くはないことは自明。
雇用悪化と裏腹に、大企業の内部留保はさして目減りしていない。
1985年プラザ(ドル安)合意以降の「(超)円高不況」に対して日本企業。
ピンチをチャンスに変えて、「バブル景気」へと至った経緯は記憶に新しい。
1月4日(日曜日)テレビ東京放映「日高レポート」。
そこで恒例の2009年世界の経済予測。
キッシンジャー博士が2009年後半アメリカ景気回復まで「予言」している。
そこで。
住宅ローン「長期固定金利」が連動する新発十年物国債利回りですが。
リーマン破綻ショック後の金融パニック。
9月そして10月まで、「安全資産」の国債まで買われるどころか換金売り嵐。
1.5%前後の「高」利回り(国債価格は下落)でしたが。
ようやく11月から国債買いが本格化。
12月30日。
利回りが約5年4ヶ月ぶりの水準である1.155%まで急低下。
=債券価格が急上昇、つまり(株式相場と反対に)国債が買われた。
株式相場が上昇転換しなければ2009年1月も基調は変わらないでしょう。
さて。
住宅ローン「長期固定」金利。
「歴史的」に見れば「超低水準」だという議論があります。
確かに、30年固定で3%。
当初10年固定なら2%を切る住宅ローンさえ出現。
しかしこの議論。
70年代とバブル崩壊時までの90年代初頭。
「政策金利」が7%〜8%時代と比較してのもの。
住宅金融公庫の貸付金利が5%台。
都市銀行住宅ローンの店頭変動金利が8%台。
そんな時期も含めての比較。
2009年「実質成長率」がマイナスとなる可能性が極めて高い。
2010年まで、「潜在成長率」が2%を超えることすら考えにくい。
少子高齢化と財政再建のための消費税増税。
いくら「金融緩和」の政策金利実質ゼロ金利でも。
バブル景気再来、現在の状況では有得ないだろう。
2009年の住宅ローン。
私の基本戦略は、変わらず「優遇金利」での変動金利。
次回、もう少し掘下げます。
それではまた、お会いしましょう。