２００９年。
明けましておめでとうございます。
年末から年始にかけて、横浜の空は澄み渡っております。
思えば、昨年２００８年。
東京株式市場。
前年大納会で下げていた日経平均株価が大発会でさらに下落。
その後も５００円を超える下落幅で下降を続けた。
１月後半から２月にかけての１３０００円をめぐる攻防。
前年２００７年夏。
サブプライムローン問題が顕在化して一時的に下げても１５０００円台中盤。
その後１７０００円以上まで回復して反転。
１１月再び１５０００円割るも再度上昇、１２月初頭１６０００円に手が届く。
そこから再度、下落が基調となるも１２月２７日やや戻して１５０００円。
つまり１５０００円から１３０００円まで２０００円もの下落だから事件です。
反動で、２月末。
１４０００円台を回復。
しかし、そこから下落して今度は３月１２０００円を割る事態へ。
これ「大事件」です。
ですから、大反発。
５～６月は１４０００円台。
７～８月でも１３０００円台の攻防。
９月。
リーマン・ブラザーズ証券破綻直後の９月１６日。
６００円下げた終値でも１１６０９円。
２４日には、１２１１５円まで戻します。
そしてその後、二度とその値に届くことはなかった。
１０月８日、９５２円もの急落。
まさかの終値１００００円割れの９２０３円。
１０月２８日一時６９９４円をつけてから急反転、終値で７６２１円。
１１月５日の９５２１円まで値を戻して、その後下落。
７０００円台までの乱高下を繰返しながら年末相場へ突入。
１２月２４日クリスマス・イヴ２００円下げての終値８５００円台。
そこから２５日以降、大納会まで上昇持続。
１２月３０日の終値８８５９円でした。
昨年２００８年。
日経平均株価の下落率かくして４２．１％。
世界の株価下落を見ればどうなるか。
ロシア７１．９％。
中国・上海６５．２％。
インド・ムンバイ５２．１％。
アメリカ・ＮＹダウ３３．８％。
英国・ロンドン３３．１％。
日経平均やロンドンは史上最大の下げ率。
ＮＹダウは史上３番目だとか。
日本経済新聞２００９年１月３日朝刊。
経営者・有識者の「（日経平均）株価」予想。
多くの方が２～３月の（底値）７０００円台と年末高値１２０００円台を予想。
２００９年後半の株式反転上昇シナリオです。
実質成長率では、マイナス１．０％を中心にした予測が大半だ。
そして２０１０年のプラス転換。
確かに、日本企業の経常収支は株価ほど悪くはないことは自明。
雇用悪化と裏腹に、大企業の内部留保はさして目減りしていない。
１９８５年プラザ（ドル安）合意以降の「（超）円高不況」に対して日本企業。
ピンチをチャンスに変えて、「バブル景気」へと至った経緯は記憶に新しい。
１月４日（日曜日）テレビ東京放映「日高レポート」。
そこで恒例の２００９年世界の経済予測。
キッシンジャー博士が２００９年後半アメリカ景気回復まで「予言」している。
そこで。
住宅ローン「長期固定金利」が連動する新発十年物国債利回りですが。
リーマン破綻ショック後の金融パニック。
９月そして１０月まで、「安全資産」の国債まで買われるどころか換金売り嵐。
１．５％前後の「高」利回り（国債価格は下落）でしたが。
ようやく１１月から国債買いが本格化。
１２月３０日。
利回りが約５年４ヶ月ぶりの水準である１．１５５％まで急低下。
＝債券価格が急上昇、つまり（株式相場と反対に）国債が買われた。
株式相場が上昇転換しなければ２００９年１月も基調は変わらないでしょう。
さて。
住宅ローン「長期固定」金利。
「歴史的」に見れば「超低水準」だという議論があります。
確かに、３０年固定で３％。
当初１０年固定なら２％を切る住宅ローンさえ出現。
しかしこの議論。
７０年代とバブル崩壊時までの９０年代初頭。
「政策金利」が７％～８％時代と比較してのもの。
住宅金融公庫の貸付金利が５％台。
都市銀行住宅ローンの店頭変動金利が８％台。
そんな時期も含めての比較。
２００９年「実質成長率」がマイナスとなる可能性が極めて高い。
２０１０年まで、「潜在成長率」が２％を超えることすら考えにくい。
少子高齢化と財政再建のための消費税増税。
いくら「金融緩和」の政策金利実質ゼロ金利でも。
バブル景気再来、現在の状況では有得ないだろう。
２００９年の住宅ローン。
私の基本戦略は、変わらず「優遇金利」での変動金利。
次回、もう少し掘下げます。
それではまた、お会いしましょう。
